売上を安定させる「プラスワンの法則」

売上を安定させる「プラスワンの法則」

売上を安定させる「プラスワンの法則」
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GW真っ最中ですね。
いかがお過ごしでしょうか。

私はゆっくりと本を読んで過ごしております。

さて,今日は売上を安定させるプラスワンの法則の話です。
安定…というよりは,ある日突然,ガクンと下がることを防ぐ,という意味合いのほうが強いでしょう。

世の中,
「プラスアルファの法則」
と呼ばれるものはあるようです。

ただ,マーケティングにおいて,売上を安定させる,という観点から,
「プラスワン」
つまり,たった1つでいい,という考え方になります。

前提の考え方があります。
全米屈指のコピーライターで,億万長者メーカーと賞賛されるマーケティングコンサルタント,ダン・ケネディ。
彼の言葉の一つに,
「ビジネスで最悪の数字は1である」
というものがあります。

つまり,何か1つのものに頼っていたら,その1つが機能しなくなったら,ゼロになってしまうから非常に危険だ,という考え方です。

例えば,会社員。
基本的に会社員は収入源が1つです。
会社が倒産したり,リストラの対象になって,給料が無くなったら,収入はゼロです。

名前を出せば誰でも知っているような一流企業に勤務している,ある知り合いの女性がいます。
彼女は会社員ですが,この考え方をよく理解しているようで,休日や仕事終了後に,様々な交流会やイベントに参加して,ネットワークビジネスに励んでいました。

ネットワークビジネスの是非はさておき,彼女の考え方はとても聡明なものです。
収入源が1つしかない,ということに対して,危機感をきちんと抱いている点が,非常に素晴らしいものです。
特に彼女は女性ですので,結婚や出産などを視野に入れていたのかもしれません。

会社員の彼女ですら,これくらいの危機感を抱いて,1を2にしようとしていたのですから,日頃からリスクに曝されており,重い責任を背負っている経営者であれば…もっとこの考え方を徹底しなければなりません。

…が,実際には,なかなかそこまで気がまわらないのが現状です。

あらためて,1の何がまずいのでしょうか。
例えば,テレアポで高い成約率を出して売上を上げている会社があるとします。
この場合,もし法令でテレアポが禁止になったらどうなるでしょうか。

FAXDMで,顧客獲得の9割以上を締めている会社があるとします。
もし,FAXDMが法令で禁止されたらどうなるでしょうか。

テレアポ禁止も,FAXDM禁止も,実際にアメリカでは起きている出来事です。

日本でも,個人情報保護法の兼ね合いで,これまでの集客手段が使えなくなった…というビジネスはたくさんあるはずです。

あるいは,WEBサイトから集客している場合も同じです。
検索エンジンで上位表示され,その結果,多数のアクセスを稼いでいる会社があるとします。

Googleが,アルゴリズムを変更した瞬間,もしかしたら上位表示されず,2ページ目以降にランクダウンするかもしれません。
実際に,これで上場企業が倒産した,という事例もあります。

このように,何か1つに頼っていると,その1つが機能しなくなったら,会社が終わるのです。

ではどうしたらいいのか。
1を2にすればいいのです。

上述の例では,
「集客手段」
を1つに頼っている例でした。
この場合,集客手段をプラスワンするにはどうしたらいいのか,と考えてみて下さい。

検索エンジンで上位表示されて,売上を確保できている,ということであれば,WEBサイト自体は,売れるサイト,つまり,アクセスしてくれた方が,アクセスだけでなく,何らかのアクションまできちんと行ってくれているサイトだ,ということです。
(コンバージョンの高いサイトだ,と表現できます)

であれば,WEBサイトへの流入経路をあと1つ増やすにはどうしたらいいのかを考えて実行すればいいのです。

例えば,PPC広告があるかもしれませんフェイスブック広告でもいいかもしれません。
あと1つ,何かをすればいいのです。

物販会社の場合は,どうでしょうか。
もし,ある商品が,会社の売上の9割だったら…
その商品が,何らかの事情で仕入れできなくなったら,会社が終わります。
一つの商品を,それだけ売る力があるのですから,商品の種類を増やすのも手です。

士業などでよく見かけるのは,コンサルティング業と,兼業している方です。
税理士や社労士などの方は相性が良いかもしれません。
ですが,それでいいのでしょうか。

逆に,私のような司法書士で,顧客の9割が法人ではなく個人の場合,コンサルティング業をしても,兼業にはなりません。
相続登記の依頼者に,売上アップの商品を売ることはできないからです。

…だから,私は,全く重なららないからこそ,コンサルティング業を別にやっているのです。
なぜなら,司法書士という国家資格制度が,いつまで存続するかわからないからです。

税理士でコンサルティング業をやっている方は…ごく一部を除いて,税理士の肩書が無くなったら,やっていけなくなるでしょう。

私は,最近でこそ司法書士の肩書を出すようにしてますが,コンサルティング業を初めて3年間は,基本的に司法書士の肩書を出さないようにしていました。

…その結果,とにかく集客に苦労しました。
自分が,いかに司法書士という国家資格の権威に頼ってマーケティングしていたのかを思い知らされました。
だからこそ,3年間,司法書士の肩書を出さずに集客することで,集客力を鍛えていたのです。

全く違うビジネスを行う,というのは,このプラスワンの法則からしてみれば,非常に理にかなったことです。

集客手段をプラスワン。
商品やサービスをプラスワン。

もちろん,手札の数は,多ければ多いほうがいいとは言えます。
けれど,2を3,3を4にするのはそこまで大変じゃないですが,1を2にするのはなかなか骨が折れます。
まずは,1を2にすることに集中して下さい。

サービス業などはさておき,GW中で,仕事を休んでいるときでないと,なかなか考えられないことです。
頭の片隅に入れておいて下さい。

あなたがよりアップスタッツな明日になりますように。
セールスコピーライター 飯山陽平

1つの集客法で7割以上を集客している。
これは危険です。
とはいえ,どうしていいかわからない。
そんな方は一度こちらをご覧ください。

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